インドの自動車大手マヒンドラ傘下のテック・マヒンドラは5月16日、IBMと提携を結び、企業が生成AIを責任を持って導入する支援を行うと発表した。
大阪シティバス、レシップは5月15日より、モバイルチケットシステム「QUICK TRIP（QUICK RIDE WEB版）」を活用し、ウェブアプリ上で購入ができる「バス1日乗車券」の販売を開始した。
中国の百度（バイドゥ）は5月15日、第6世代の自動運転車を、武漢で開催した「Apollo Day 2024」で発表した。
MINIは5月15日、全ての新型MINIモデルに「SiriusXM 360L」を米国で標準装備すると発表した。
パイオニアからカロッツェリア車載用Wi-Fiルーター「DCT-WR200D」が新発売。価格はオープン、予想市場価格は2万2000円前後で2024年9月の販売開始が予定されている。
ホンダとIBMは5月14日、将来的なソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）の実現に向けて、次世代半導体およびソフトウェア技術の長期的な共同研究開発に関する覚書を締結した。
コンチネンタルは5月13日、クロスドメイン高性能コンピュータ（HPC）を車両に初めて実装した、と発表した。これにより、コックピットや運転安全、さらには自動駐車などの車両機能を一つの車両で実現することが可能となった。
MINIは5月12日、仮想世界と実世界を融合させた最新技術「MINI Mixed Reality」を発表した。この技術により、ドライバーはMINIの車内にいながら、仮想現実の力を借りてMINIの宇宙を独自の旅で体験できるという。
ビンファストは5月11日、ソニーの新しいオンラインエンターテインメントサービス「RIDEVU」を、米国向けの電動SUV『VF8』に導入すると発表した。これにより、ビンファストはRIDEVUを搭載する世界初の自動車メーカーになるという。
日産自動車とパナソニックは4月19日、日産自動車の「NissanConnect」と、パナソニックが提供する「音声プッシュ通知」を連携させて、家庭内の家電を通じてクルマの移動情報や状態を音声で通知する新サービスを同日16時より開始した。
インバウンド向けに非対面でレンタカーが借りられるサービス『JCOレンタル』を、千葉市内のスタートアップ株式会社 Strive Tradingが4月20日より開始した。本サービスのメリットはどこにあるのか、サービスを始めるきっかけは何か、同社の佐々木亮社長に話を聞いた。
日産とパナソニックが連携し、新サービスを19日から開始。家庭内の家電を通じてクルマの情報を音声で通知する。IoT化が進み、新車販売台数の58.0％から2035年には85.4％まで上昇すると予測。家族や電気自動車の情報を音声で通知し、快適な生活を提供。
ヴァレオは、新たな生成AIツールとソリューションの開発を目的に、Google Cloud（グーグル・クラウド）との提携を強化すると発表した。
イードが運営する自動車総合情報プラットフォーム『レスポンス』は3月2日、クルマ好きのためのLINEサービス『クルマら部』（ベータ版）にマイルプログラム機能を追加した。
日産自動車はシルビア、スカイライン、フェアレディといった過去の名車をハイクオリティなVR上で体験できる「NISSAN Heritage Cars＆Safe Driving Studio」を公開した。
