自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員
2019年3月にスタートしたKINTOは、設立4か月で合計50台というスロースタートとなったが、様々なサービス改善によって現在（2022年11月末時点）では累計約5万2000件の申込み件数を積み上げるまでに至った。
EVのこれからについて、製品、戦略、開発力、インフラなどさまざまな視点からモータージャーナリストの岡崎五朗氏が語るインタビュー連載企画「EV新時代到来」。今回は、近年勢いを増す韓国勢からヒョンデの動きに焦点を当てます。
CES 2023では、各社からEVのニューモデルが華やかに発表された。しかし一方で、電動化を少々強引に進めてきたことで生じた歪みを訴える声も聞こえてきた。
今年のCESにおける、自動車業界にとって一番のトピックスはSDV（Software Defined Vehicle）であった。最大のニュースは、それを象徴するかのような「アフィーラ」の発表であろうが、もうひとつ、注目すべきなのはCARIADの発表だ。
来たる2月22日、「xEV・車載二次電池の長期市場予測とBaaS」と題したオンラインセミナーが開催される。車載二次電池の需給バランスの考察とともに、Battery as a Serviceについても注目トピックを紹介するという内容だ。
クアルコムのCES 2023の展示は、車載SoC（システムオンチップ）の新製品「Snapdragon Ride Flex SoC」が目玉となった。現在でも同社の事業の柱はスマートフォンであることに変わりはない。だがこのところ、新たな事業の柱として車載SoCを育てているのだ。
CES 2023のキヤノンブースでは、自動車産業にも関連するソリューションが見られたのでここで紹介したい。CES2023のベストオブイノベーションを受賞したリモート会議用システム「AMLOS」と、クルマをデザインするプロセスで活用できるMRソリューション「MREAL」だ。
2022年12月15日に開催されたセミナー「【EV海外OEM・部品メーカーセミナー】第1回 BYD Auto Japanの戦略」の全文書き起こしです。
12月2日、東京都内において、第1回モビまち研記念シンポジウム「先進的モビリティを活用したまちづくり」が開催された。テーマである「人とまちに有益な先進モビリティの都市実装における現状の課題と展望」について、活発な議論が行われた。
次の社会を支える重要技術となる蓄電池技術は、今後、自動車産業と両輪となって日本経済を牽引する可能性を秘めている。まもなく開催予定の無料オンラインセミナー「蓄電池産業戦略」に登壇する経済産業省の齋藤健氏にセミナーの見どころを聞いた。
日本にいると普段あまり目にすることがないピックアップトラック。アメリカでは、これを普段使いの足グルマとして乗る文化があり、車種別販売ランキングでは常にトップを占めるほど台数を売るカテゴリだ。
◆ソフトウェアを組み合わせ柔軟性向上
◆コンチネンタルが乗用車向けLiDARを量産
◆スマートシティにおけるLiDAR活用
世界戦略EV「ATTO 3」の発売を来年1月に控えたBYDは、どのような戦略で日本市場に参入するのか。BYD Auto Japanの東福寺厚樹 代表取締役社長にセミナーの見どころを聞いた。
BYDオートジャパンは12月5日、『ATTO 3（アットスリー）』の価格を440万円 （税込） とし、2023年1月31日より販売開始すると発表した。
SDV：ソフトウェア・デファインド・ビークルの実現に向けて、世界中のメーカーが開発競争を演じている。車載半導体のエキスパートであるNXPが考えるSDVとはどんなものか。それはどのように実現するのだろうか。
