2023年度に国内の自動車市場では、最も売れた新車が、ホンダの軽自動車『N-BOX』で、3年連続で首位をキープしたそうだ。
米電気自動車(EV)最大手テスラが発表した2024年1~3月期の世界販売台数が4年ぶりに前年実績を下回ったことを受け、きょうの各紙も「米国市場におけるEV需要が鈍化した」などと、一斉に報じている。
「日本的経営」とも呼ばれた戦後の高度経済成長期を支えた経営手法には「年功序列」や「終身雇用」などがあげられるが、老舗の企業の中にはそうした人事制度を踏襲し続けている昭和レトロの香りが漂うような会社も少なくない。
競馬の重賞レースに例えると、先行していた1番人気の本命馬が、直線手前の第四コーナーで落馬して曲がり切れずに大失速したため、二番人気の対抗馬が抜け出してそのままゴールを駆け抜けたようなものだろう。
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウオッチ・・・。
注目は3月30日に日本初開催となる世界最高峰の電気自動車レース「フォーミュラE」。立ち見席でも4万円を超えるチケットの一次販売は約3分で完売となるほどの注目ぶり。22人のドライバーが東京ビッグサイト周辺の特設サーキットで白熱のレースを繰り広げる。
「第2のビッグモーター」が出るのを防ぐためには、やむを得ない面もあるが、これまで真面目に整備作業を実施していた工場にとっては、整備士が不足している中で、作業前後の撮影など、余計に手間がかかるばかりか……
一体全体何枚売れたのかも気になるところだが、その枚数までは報じられていもないものの、観戦チケットの一次販売が、カップ麺も温められないほどのわずか3分で完売したそうだ。
日産自動車が2026年度までの中期経営計画「The Arc」を発表した。
日銀がマイナス金利政策を含む大規模緩和の解除を決めた後も、外国為替市場では円安が止まらず、34年ぶりとなる1ドル=152円台到達を予想する声もささやかれているが、こうした中で、ホンダの時価総額が先週3月22日の終値ベースで初の10兆円を超えたという。
3月19~22日の[新聞ウォッチ]を振り返っていく(18日は休刊日、20日は休載)。今週も、EV関連のニュースが多く上がった。
自動車の脱炭素化が、今年11月に控える米大統領選の争点の一つとなっているようだが、こうした中で、バイデン米政権が、2027年以降の自動車の排ガス規制の最終案を公表。
電気自動車(EV)などのいわゆる“エコカー”を普及させるため、国や自治体なども手厚い補助金を交付しているが、このうち、2024年度以降の購入者に対する国からの補助額が決まったという。
自動車業界にも様々な“有名人”ドライバーが存在するが、ハンドルを握りながらも企業の「盛者必衰」を目の当たりに体感した人はそれほどないだろう。