カーナビ向け地図の提供のほか、携帯電話やPCインターネット、PNDなど、デジタル地図関連ビジネスの拡充に力を入れているインクリメントP。“地図+位置情報+サービス”がもたらすビジネスの可能性について、同社経営企画本部経営企画部部長の小川和也氏と、第二商品本部第三商品企画営業部部長の河野一嗣氏が語った。
GPS+デジタル地図の世界で、「広告ビジネス」にチャレンジするのが、新興企業のシリウステクノロジーズだ。同社は位置情報連動広告「AdLocal」を立ち上げ、ビジネスを拡大している。7月23日・24日に開催のレスポンス・アークブレイン共催セミナー「カーナビ×ケータイ×PND×デジタル地図の新ビジネス展望」に先立ち、シリウステクノロジーズ代表取締役の宮沢弦 氏に話を聞いた。
トヨタの公式サイト内にあるモータースポーツのページでは、SUPER GTのGT500クラスに参戦するトヨタ系全6チームの監督とドライバー、総勢17名(トヨタ・チーム・クラフトはドライバーが服部選手のみ)のインタビュー動画を配信開始した。
野村総合研究所は2007年3月に、ロシアのモスクワ市とサンクト・ペテルブルグ市の一般消費者に対し、インタビュー調査を実施した。それによると、都市型リッチ層の間では、ドイツ車の人気が高くモスクワなどで1位、日本メーカーは2位になっていた。
7月号の特集は「2020年のパワートレーン」。日米欧で燃費規制の強化が進む中、日本の完成車メーカーは、これからどうクルマの燃費を向上させていくのか。完成車メーカー6社の研究開発リーダーへのインタビューを通し、近未来のパワートレーンを大胆予測する。
クレジットカードサービス「TS CUBIC CARD」の市場投入から5年あまりで会員数600万人を達成したトヨタファイナンス。今回のアンプラグドは前回に引き続き、ETCやQUICPayの発行数でも業界トップをひた走る同社執行役員総合企画部長の後藤清文氏にインタビュー。
3月16日、トヨタファイナンスがクレジットカード有効会員数が600万人を突破したと発表した。さらに非接触IC「FeliCa」を使ったクレジットサービス「QUICPay」対応の有効会員も100万人を突破したという。トヨタファイナンス執行役員総合企画部長の後藤清文氏にインタビュー。
マップオンデマンドの地図差分更新が可能となったのは、「通信・ハード・ソフトという3つの条件が揃ったから」だと開発者は語る。
トヨタ自動車はカーナビゲーション用地図の差分配信技術「マップオンデマンド」を発表した。地図差分更新技術のポイントについて、同社の開発担当者に話を聞いた。高速道路・有料道路や幹線道路であれば開通してから7日で更新できるという。
2003年8月に日本人としては7年ぶりとなる社長に就任。直後に策定した中期経営計画「マツダモメンタム」(04−06年度)の着実な実行により、最終年度の07年3月期まで3期連続で最高益を更新する。「zoom zoom」によるマツダブランド再構築も順調。
カーデザイン業界の最前線で活躍する日本人デザイナー達。巻頭特集はそんな彼らにスポットをあてて普段知ることのできない仕事ぶりや人間性を現地インタビューでみなさんにお届けする。
UFJニコスはドライバーと馴染みが深いイシュア(クレジットカード会社)だ。なぜなら、ガソリンスタンドブランドのクレジットカードの多くを、提携カードとして発行しており、その数は400万枚以上にのぼるという。
FeliCa決済の中で今、急速なペースで加入者を伸ばしているのがNTTドコモと三井住友カードが共同で立ち上げたFeliCaクレジット決済ブランド「iD」だ。iDの潜在可能性はどこにあるのか。NTTドコモ プロダクト&サービス本部 マルチメディアサービス部iD戦略担当部長の守屋 学氏に話を聞いた。
ビットワレットの「Edy」は、プリペイド型電子マネーの代名詞として全国的に普及している。急速に広がるEdyは、実は自動車ビジネスやロードサイドビジネスとも相性のよい存在だという。ビットワレット執行役員の宮沢和正氏に話を聞いた。
4月1日に西日本高速道路と西日本高速道路サービス・ホールディングスは、九州エリアのSA・PAの53カ所を使ったFeliCa決済実験を開始した。各高速道路会社はなぜ「FeliCa決済」に力を入れるのか。西日本高速道路サービス・ホールディングスCS推進本部部長の鈴木卓氏に話を聞いた。